コロナに負けない

テレワーク時代の人事戦略講座

 

中小企業のための確実に人が育ち 

業績が上がる3つの仕組み

 

テレワーク時代における「社員の力を最大限に引き出す仕組み作りと環境作り」(オンライン講座)

成果報告を続々といただいております!

<製造業H社>
仕組み導入後、コロナ禍でも過去最高売上を計上!
現在も昨対比毎月売上120%アップ継続中!
 
<建設業A社>
仕組み導入後、売上180%アップ、離職率30%→8%、時間外労働25%ダウン
 
<製造業M社>
仕組み導入後、毎月の改善提案件数0件 → 月平均7件、不良率20%ダウン 
数種類の公的資格に挑戦する社員が続出など・・・
業績改善、従業員のモチベーションアップ!
 
<建設関連N社>
仕組み導入後、コロナ禍でも売上利益15%アップ!

 

などなど、コロナに負けない企業には秘密があります。その秘密を知れば・・・

From:中央人事総研 大竹英紀

 

突然ですが、質問です。

あなたは下の項目にいくつ当てはまりますか?

 

ここ半年間でのコロナ禍においてよくある悩みとは

・会社の状況がよく分からず、社員からの不満が出ている

・社員の働きぶりをどう評価したらいいかがわからない

・そもそも評価制度がないため、在宅勤務になるとますます評価が曖昧となってしまう。どうしたらいいか悩んでしまう

・コロナ禍において、ネガティブな情報だけが社員の耳に入り、士気が下がっている

・職業柄、在宅勤務が難しい社員からの不満の声が上がっている

・休業で在宅勤務でやっている社員に、具体的な仕事の指示ができていない。どちらかと言うと自由にやらせている

・コロナ禍で仕事がストップしている。自分からチャレンジしようとする社員が少ない

・コロナ禍よりさらに社長だけが忙しい

・コロナ禍の前と比較して、社員からの情報が入りにくくなった

・会社勤務と違って、在宅勤務では部下の育成や指導ができない

・飲み会もなくなり、部下の本音を聞き出しにくくなった

・正直、在宅勤務はなるべくさせたくない

・在宅勤務、本社勤務どちらも社員から孤独感や不安感の声が聞こえてくる

・在宅勤務可能な社員と出社せざるを得ない社員の間でギクシャクしている

・部下は在宅勤務、上司は決済のために出社する状態が続き、上司がイラついている

・在宅勤務が難しい社員から不満の声が上がっている

・在宅しやすい部署とそうでない部署で軋轢が生まれている

・在宅勤務だとコミュニケーションをとりながら仕事をしにくい

・会社勤務と違って、部下の育成や指導がままならい

・管理職によって成果を出せる部署とそうでない部署がはっきり分かれてきた

・正直、在宅勤務はなるべくさせたくない

・社員から孤独感や不安感の声が聞こえてくる。

 

以上は、私が新型コロナの感染が拡大した3月以降にお客様から頂いたご相談内容です。

 

1つでも当てはまったら、これから話はあなたに大きな価値があるでしょう。

 

コロナは急には終わらない

新型コロナウィルスの感染拡大は終わりが見られません。ご存知のように、3月・4月の感染者増加のピークが去った後も、7月・8月で再び感染者が増えているのが現状です。

<新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染状況>

(※厚生労働省オープンデータより)

 

正確に未来を見通すことはできませんが、このまま推移すればいずれ4月・5月のように政府から緊急事態宣言や外出自粛の要請が出るかもしれません。

 

もし、緊急事態宣言や外出自粛要請が出れば、現在は社員がオフィスに出社できる状態になっていたとしても、再び社員に在宅勤務をしてもらう必要性が出てくる可能性があります。

 

油断大敵

つまり、今ある問題を放っておくと、半年後、1年後にはさらに大きな影響が出ることになります。また、4月・5月の緊急事態宣言時に在宅勤務を実施しなかった企業も、次は在宅勤務を推進せざるを得ないかもしれません。そして、大都市圏でなくても油断はできません。

 

なぜなら、沖縄のような地方都市で1回目のピークではそれほど影響がなくても、2度目の感染拡大時には大混乱に陥ることもあるからです。

 

経営者としては、「新型コロナの感染拡大」という想定できるリスクに対して今から対応策を考えておくことが必要かもしれません。

最終的には、各企業が独自の判断で決定するでしょう。

 

最も不安なのは人の問題

中でも、最も不安なのは「人」の問題でしょう。企業にとって、人材の採用・定着・育成の問題は死活問題です。そして、コロナ禍は人の問題を悪化させる危険をはらんでいます。具体的には優秀な社員の離職を招く可能性があります。

実際にこんな話があります。

ある中小企業では、優秀なエンジニアがコロナ禍の最中、転職活動を始めました。

その動きに気がついた人事担当者が、エンジニアに話を聞くと転職を考えたきっかけについてこう口を開きました。

「他の会社のエンジニアはすでに在宅勤務になっているのに、なぜ満員電車で感染リスクを感じながら出社して仕事をしているのかわかりません」

会社としては、普段通り業務を遂行していただけなのですが、エンジニアは他社の動向なども敏感に感じて不満を溜めていたのです。こういったケースは日本中の企業で日々起きています。

コミュニケーションの問題も多い

さらに言いますと、先の「ここ6ヶ月間でコロナ禍においてよくある悩み」言いましたように、在宅勤務者同士、社内勤務と在宅勤務において、コミュニケーションがなかなか思うようにできていないということです。

本社で勤務しているときは、お互いの顔が見えて、上司は部下からの報連相をあうんの呼吸で出来てました。上司が部下に声をかければ、すぐに話ができました。上司からの指示もその場でできました。

しかし、在宅勤務になって、お互いが孤立して仕事してるわけですから、どちらかが積極的にメール、電話、 Webシステムなどを使ってやらない限りうまくはいきませんよね!!

 

在宅でもさらに評価の問題が深刻

また部下の評価が曖昧なために、上司の部下に対する指示も曖昧となり、 評価に納得がいかないということも実際に起きています。

部下から「なんとなく仕事をやっているけど本当にこれでいいのかな」、「私の評価はどうなるんだろうか」

最終的には昇給や賞与に結びついていくので、社員のモチベーションに大きな問題を残すことになるでしょう。

つまり、在宅勤務になっても、本社勤務のように何らかのルールを作ってかないと仕事が回って行きません。ここが在宅勤務の課題ですね。

自分からやろうという意欲が希薄に

さらにコロナ禍の影響で、先が見えないということで、 自分からチャレンジするとか、積極的に提案するとか行動すると言う動きが減ってきているということも事実です。社員からみると、会社の方針、上司からの指示もないために、やりようがないと反発が予想されます。

しかし、コロナ禍の状況がまず数年続くとなると、何もしないで手をこまねいているのは、損失です。

社長だけが忙しく、せっかくのチャンスも逃すことにも他なりかねません。

強い企業は既に始めている

いつ終わるかもわからないコロナ禍という環境の中でも、強い企業は会社の業績と社員の満足度を両立できる仕組みを作り始めています。

新型コロナウイルス感染拡大で在宅勤務が広がるなか、企業が在宅での勤務・報酬体系を見直す動きが出てきた。リコーやベネッセコーポレーションでは在宅勤務で残業代を支払う仕組みを導入。一方、カルビーは成果主義の報酬体系を活用して、在宅での多様な働き方を実現している。新型コロナによる在宅勤務の広がりが、時間管理をベースとする日本の働き方を見直す契機になりそうだ。

 リコーは新型コロナの感染が拡大した3月、就業規則を変更した。従来は1日1時間までとしていた在宅勤務の残業時間の上限を撤廃。原則残業禁止だったベネッセや共同印刷でも上司に報告すれば誰でも在宅で残業し、残業代を受け取れる仕組みに変えた。

日経新聞2020.5.15

 

他にも、オフィス家具のイトーキはリモートワークが本社社員の8割になったと言います。大企業で取り組んでいることはいずれ中小企業にも求められることになるでしょう。

 

在宅勤務を上手に取り入れられるかどうかは、採用活動にも大きく影響します。

 

2022年卒業予定の84.3%・20代社会人の89.2%がテレワークを希望

 

求人広告大手の学情が2020年8月19日に発表したアンケート結果によると、2022年卒業予定の84.3%、20代社会人の89.2%がテレワークをしたいと答えています。この結果を見てもわかる通り、テレワークを導入できるかどうかは採用や人材の定着にも影響することは明らかです。

 

コロナ禍の前と後での変化を会社側が準備できていない?が問題

 

もちろん、建設や製造、接客、営業など出社せざるを得ない業種や職種もあれば、マーケティング企画、デザイナー、プログラマーや一部の事務作業など在宅で行いやすい仕事もあるでしょう。

 

もちろん、会社としては社員の健康と安全性を考えつつ、業績を維持するために人員を配置してきたはずです。しかし、残念ながら、冒頭でお伝えしたような様々な問題や、先ほどのエンジニアの事例のようなトラブルが起きてしまいます。

さらにコミュニケーションが取れなくなったり、社員が積極的な行動ができないというような会社にとって非常にマイナスの事態が発生してます。

 

なぜ、そんなことが起こるのでしょうか?

 

コロナ禍の前と後での変化を会社側が準備できていないということが最大の問題点です。それはルールであったり仕組みであったりツールだったりします。もちろん、コロナ禍で今までできてなかった事で露呈されたことでもあります。

人事評価が上司任せの会社は要注意
そのひとつが、人事評価制度です。
もし、社員の評価を明確な基準もなしに上司がしている状態であるなら、注意が必要です。

コロナ禍の影響で、社員が在宅勤務になるなどすると上司が適切な評価をできなくなる恐れがあります。なぜなら、上司は目で見える働きぶりやコミュニケーションによって部下の能力を評価しているわけです。そのような基準で社員の評価がされていると、在宅勤務になると評価が全くできなくなってしいます。

 

例えば、人材大手であるパーソルの研究機関・パーソル総合研究所の小林裕児氏はこのように見解を述べています。

 

リモートワークの導入によって日常の業務だけでなく、評価方法も変更を迫られる可能性がある。現在、日本の多くの企業が採用している人事評価制度は、仕事への意欲や姿勢も重視する。だが、リモートワークでは管理者が部下がどのような姿勢で業務に取り組んでいるか見えにくい。組織内でのやり取りや対外交渉も把握しにくい。その結果、評価を決める際に成果の占める役割が大きくなる。

日経新聞2020.04.28

 

さらにトヨタが、今までの一律的な定期昇給をやめて、個人評価に応じて差をつけていくという記事があります。

トヨタ自動車は定期昇給について、一律分をなくし評価に応じて昇給幅を決める方向で労働組合と最終調整に入った。9月30日に予定している定期大会で、労組が受け入れるか正式に決定する。同意が得られればトヨタは2021年から新制度を導入する。具体的には、人事評価は4~6段階とし、低い評価を受けると定期昇給が0になる可能性もある。従来は年齢や勤続年数によって資格が上がる傾向が強く、今回、一律的な昇給を廃止することで社員のやる気を喚起する狙いがある。20年春には「高い水準にある賃金を上げ続けると競争力を失う」としてベアをゼロで回答した。日本の製造業の代表格であるトヨタが成果主義へのシフトを加速し、同様の動きが広がりそうだ。新型コロナウイルスの影響で、足元では業績悪化が懸念される。変革期の自動車業界で競争力強化が課題になっている。

日本経済新聞2020.8.28記事より一部抜粋

 

トヨタがコロナ禍の中で、このように成果主義的な方向にかじを切りました。これは今後、中小企業にも大きな影響を与えることでしょう。

大手企業がそのような方向でいくことで、中小企業もこの変化に対応していくことが求められます。

より競争力を高めるためにも、成果主義の人事は待ったなしということになります。

 

そのためにも、中小企業はまずは、明確な人事評価の基準を構築し、次の成果主義に準備することが必要となります.

 

再び外出自粛になるのか?あるいは、出社して仕事ができることが可能なのか?

 

どちらの状況でも社員にモチベーション高く働いてもらうためには、明確な人事評価基準が必要になるのです。

明確な人事評価の基準があるからこそ、在宅勤務においても、やるべき仕事がはっきりし、成果も出しやすくなります。さらにその結果をきちんと会社が評価をしてくれる環境がそろっておれば、社員の不安もなくなります。結果的に社員が、気持ちよく全力で仕事に集中できるようになります。

 

では、具体的にはどうすればいいのでしょうか?

一つ目は、先ほど、言いました「人事評価基準の明確化」も在宅勤務に適した内容でなくてはいけません。
会社勤務であれば、あうんの呼吸で評価はできましたが、在宅勤務ではそのような考えではうまくいきません。
もちろん、そもそも評価制度がない企業は早急に作る必要があります。

上司と部下が物理的に離れているので、この評価をどうすべきか?

誰が見ても分かるように可視化し、具体的にしないと、評価はできません。

そうしないと部下は不安になりますよね。

最近、話題となっているジョブ型の雇用契約をもとに、人事評価をしようとする動きもあります。

まだ大企業が中心です。

これに対し、中小企業も対応をしていく必要があります。

なぜかというと、働き方改革法により「同一労働同一賃金」の賃金上の壁があるためです。

中小企業においては、2021年法律がスタートします。それまでに仕組みを整理する必要があります。

あと、2つあるのですが、これらに関しては、当日のオンラインセミナーでしっかりとお話をしていきます。

次が、セミナーの詳細です。

セミナーの内容のポイントを少しお話します

1.社員が勝手にうごく人事評価基準の作り方

今回のセミナーの目玉です。

在宅勤務でも会社が上司が部下を評価できる人事評価制度の作り方をお話します。それには具体的な評価基準が必要です。それによって、社員も自分で考え、動けるようになります。

さらに上司も指示がしやすくなり、部下とのコミュニケーションも取りやすくなります。

在宅勤務をしてない、導入予定のない企業でも人事評価に不安のある社長さんは、大変参考になります。

2:確実に成果を出すセルフマネジメント術

在宅勤務での業務管理をどうするかという点です。自分で計画して、上司と相談し、実行しチェックし、成果を確認するという流れを作る必要があります。私は13年間あるマネジメントノートを使ってます。これをすることによって月の目標と週の目標がほぼ達成できてます。

これは、本社勤務であろうと、在宅勤務になってもどちらの場合でも有効な武器になることでしょう。

当日は、皆さんに公開しようと思ってます。

3:部下のやる気を引き出す魔法の面談

上司と部下の関係性を本社勤務でも在宅勤務でも常に良好な状態にしておくということです。

そのためには、上司、部下との間で、とても有効な面談をやります。在宅でもWeb 会議システムを使えば十分可能です。

この面談の特徴は、上司が質問をして部下がそれに答えてくる。ただその質問はある目的持った質問となります。

これを繰り返すことによって上司と部下の関係は良くなり、部下からドンドンと積極的な提案や行動が生まれていることがクライアントからの事例でも実証済みです。

4.中小企業でも簡単に設計できる昇給の仕組み

賃金は中小企業にとっても、悩ましいところです。

しかし、賃金は社員にとっても大変重要な関心事です。そもそも賃金規定がなくても、シンプルに作れる昇給の仕方をお話しします。

評価制度とセットで使います。

 

 

コロナに負けない

テレワーク時代の人事戦略講座

 

中小企業のための確実に人が育ち 

業績が上がる3つの仕組み

 

テレワーク時代における「社員の力を最大限に引き出す仕組み作りと環境作り」
(オンライン講座)

 

 

 

開催日時

日 時

  9月 24日(木) 募集終了
10月   2日(金)
10月   8日(木)
10月 15日(木) 

<時 間> 全日程15時~17時30分までです。すべて同じ内容となります。
      オンライン(ZOOM)での開催となります。

 

ご参加いただけるのは各回とも7名様だけです。

※セミナー中に参加者の質問にお答えするなど、コミュニケーションを取らせていただくため参加人数を制限させていただいております。ご了承ください。

受 講 料

参加10,000円 のところ コロナ対策応援割引としまして、7,000円

さらに、1週間前のお申し込みで、1,000円割引の 6,000円

※価格は全て税込です。

 

このオンライン講座では、「中小企業のための確実に人が育ち 業績が上がる3つの仕組み」についてお伝えします。

内容の詳細

☑厳しい状況でも社員一丸となって危機を乗り越える方法とは

☑社員同士の意思疎通ができなくなり、ミスやトラブルが多発する根本理由?

☑なぜ、リーダーや管理職が育ず、社長がいつまでもバタバタと忙しい状態となるのか?

☑社内の雰囲気が悪くなり、若い社員が辞めていく?対応策はこれです!

☑採用砂漠を脱出する「人材採用の新コンセプト」

☑新型コロナ危機の「正しい」捉え方

☑このピンチは会社の成長のスピードは上げるチャンスです!その理由

☑「組織を再生させる組織強化の3つの武器とは」 

☑「仕事をしているフリ社員」を一掃する評価&賃金システム構築術 

☑在宅でも、オフィスでも社員が活躍する「明確な評価基準の作り方」

☑社員を成長し続ける魔法のフィードバックの仕組み

☑テレワークで成果を上げる5つの魔法の仕事のセルフマネジメントとは

☑会社を破滅させる致命的な「人事制度5つの誤解」

☑社員が勝手に成長する「社員成長支援制度」とは

☑社長にとっての理想の人材を育てるシステムの作り方?

☑注意!9割の会社が間違う人事制度運用の落とし穴 

☑実績120社以上からの超実務的な人材育成のテクニック

☑今話題のジョブ型の雇用契約を活用して社員満足と業績を同時にアップさせる方法

☑成果を出せるジョブ型+オンライン対応の評価制度をどう作るか?

☑チャレンジ目標があれば社員の自主的、創造性を最大限に伸びる!その理由

☑上司と部下の関係性をよりよくさせる魔法の面談の仕組み

☑事例研究:コロナ禍でも売上120%増加中のH社 

 

このセミナーに参加することで、あなたは新型コロナの感染拡大で在宅勤務を実施することが必要になっても安心して社員に仕事を任せることができるようになるでしょう。それどころか、新型コロナをきっかけに組織を活性化しアフターコロナに大幅な業績向上を図ることができるはずです。

※ご参加いただく方には後ほどzoomのリンクをお送りします。

 

さらに参加者の方にはプレゼントがあります。

 

拙著『今いる社員で成果を上げる中小企業の社員成長支援制度』(発行:合同フォレスト 2019年3月5日発行)

第1 章 企業を取り巻く環境変化と企業に与える5つのインパクト

第2 章 なぜ、中小企業は人が育ちにくいのか

第3 章 今いる社員で成果を上げる「社員成長支援制度」とは

第4 章 具体的な社員成長支援制度の構築方法

第5 章 運用で社員一人ひとりの力を最大限に伸ばす

第6 章  3社の事例  ―社員成長支援制度の導入・実践とその変化

 

 この『今いる社員で成果を上げる中小企業の社員成長支援制度』をお読みいただくことで、セミナーでお話する「中小企業のための確実に人が育ち 業績が上がる3つの仕組み」について更に深く御理解いただけるでしょう。この本にはかなり具体的な社員成長支援制度の方法が紹介されていますから、「セミナーと合わせて学んで頂くことで具体的に人事制度をどのようにつければいいか?」あるいは「どこをどのように変更すればいいか?」を知ることができます。

実際に手にとって、読み進めていただくことをお勧めします。

お申込みいただいた方には、後日郵送でお送りさせていただきます。

社員チャレンジシート(評価シート)

弊社が実際にコンサルティングで使用している、評価シートを参加者の方にプレゼントします。テレワーク用に修正できます。※セミナー終了後にメールで送らさせていただきます。

オンライン個別無料相談(60分)

セミナーを聞いて、具体的にもっと聞きたいこと、自社ならどうすべきかなど自由に相談できます。希望者のみです。ぜひご活用ください。

セミナーの参加人数は毎回7名様までですので、少しでもご興味がある方は今すぐお申し込みください。

 

※ご参加いただく方には後ほどzoomのリンクをお送りします。

 

残念なお知らせ

もし、あなたが以下にあてはまるとすると、残念ながら今回のセミナーはお役に立たないかもしれません。

● 従業員数が一桁の会社の方
● 売上が最優先で人材育成や社員定着に興味がない方
● 数年以内に廃業を考えている方
● 会社がどんな状況になろうと「今までのやり方」で通したい方

 

※社労士、税理士、人事コンサルタントの専門家の方々には、今回のセミナーへの参加はご遠慮下さい。今回は、一般企業の方を対象としているからです。

このセミナーはこんな方に特にオススメです。

● これからテレワークやリモートワークを導入する方
● ウィズ・コロナ、アフターコロナの時代に合わせた人事システムを検討している方
● 社員の職制によって評価制度を調整する必要がある方
● 「働き方」の多様化に合わせた人事制度の必要性を感じている方
● コロナの感染拡大に合わせて柔軟な評価制度を取り入れたいと考えている方
● これを機に新たに人事評価制度を取り入れようと考えている方

 

もし、上記に当てはまる場合はぜひセミナーにご参加ください。

※ご参加いただく方には後ほどzoomのリンクをお送りします。

 

あなたの会社をコロナ禍でも成長軌道に導く人事制度の作り方と実践事例について、価値ある情報をご提供することを自信を持ってお約束します。

 

私たち経営者は、コロナによって激変する厳しい環境の中で業績を維持し、社員を守る責任をおっています。そんな責任感の中、必死に戦っている社長のために「中小企業のための在宅勤務で業績を劇的に上げる3つの方法」をご活用いただきたいと心から願っております。

 

ここまでお読みいただきありがとうございました。

 

セミナー当日にあなたにお会いできることを心より楽しみにしております。

 

追伸:忘れないでください。今回のオンラインセミナーは定価1万円のところを早期割引で6,000円(税込み)でご参加いただけます。しかも、拙著『今いる社員で成果を上げる中小企業の社員成長支援制度』(定価:1,760円)のプレゼント付きです。

 

 

追追伸:今回のオンラインセミナーは参加者の方との活発なコミュニケーションを確保するため各回とも参加可能人数は7名様限定です。ご興味があるかたは早めに申し込んで参加枠を確保してください。

 

※ご参加いただく方には後ほどzoomのリンクをお送りします。

 

講師紹介

大竹 英紀(おおたけ ひでき)
株式会社 中央人事総研代表取締役
組織変革コンサルタント

昭和63年南山大学経営学部卒業後、

セントラルファイナンス㈱に 勤務。

平成3年よりアタックス・今井会計グループ(現アタックスグ ループ)にて、様々な業種にわたり経営及び人事コンサルティン グ・社員教育に従事。

「夢と希望 成長する元気な会社を創出」をモットーに平成16年に中央人事総合研究所を設立。
平成22年7月、㈱中央人事総研代表取締役に就任。
特に組織活性化および社員のモチベーションアップを仕掛ける人事制度設計を得意とし「会社と社員が共に成長できる制度作り」を目指している。

社員成長型の人事制度の構築・運用の実績120社は愛知県NO1

現在は、東海地方で活躍する中小企業の経営者のために、経営・人事・社員教育システム 導入のサポートやコンサルティング、セミナー開催などを精力的に行っている。

今年3月に書籍「今いる社員で成果を上げる中小企業の社員成長支援制度」合同フォレストより発行。オーナー社長に大好評。
社員の「ヤル気」と「能力」を最大限に引き出す人事制度の建築法・運用法を指南。「残念な社員」が見違えたように変わる成長支援制度の全容を大公開!

コンサルティング実績120社以上、講演会活動も150回を超える。

【実績】

病院、材木メーカー、不動産賃貸アパート経営、テープ製造業、看板業・自動車ラッピング業、 自動機、専用機の開発・製造業、自動車部品加工業、分電盤・制御盤製造、新聞販売業、木材加工販売業、食品製造業、 ダイキャスト製造業、鋳物製造業、電気工事業、鉄鋼卸販売、ハウスメーカー、工務店、 食品卸売業、運送業、印刷会社、メガネチェーン店、ビジネスホテルチェーン、旅館、 スイミングスクール、衣料通販業など

経営計画の導入、社員教育、人事制度など様々な手法を取り入れているにも関わらず、「人を育てる仕組み」かないためにうまくいっていない中小企業が多いことを危惧して、「社員成長支援制度」の導入こそが、日本の将来を救うと精力的にセミナー等を開催。

6年間で売上を倍増したB電気工事業社、離職率40%を3年で10%まで減らしたI 製造業など 多数の実績をだしている。

仕組みをとりいれた実践者様の声

株式会社安堂プランニング 安達和悦様(栃木県足利市)

企業の人材教育に職場研修などを提供しておられます。

萩原チキンセンター 日下部様

自然豊かな岐阜県下呂市萩原町を拠点に山紫水明の飛騨の素晴らしい環境のもと、安全で美味しい食品作りに日々取り組み、精進しています。トップシェアを誇るケイちゃんを中心に、美味しい加工食品を皆様の食卓へお届けしています(以上ホームページより一部抜粋)。人事制度は社長を中心に4年前に改善に取り組み、現在では幹部社員を巻き込んで運用に取り組んでおられます。「進化する会社へ」を一歩一歩進んでおられます。

・三晴工業 稲垣社長 

成果と給料が結びつくということ考え方を持ち始めたら、いろいろな提案を積極的に行う社員が出てきました。また、公的資格を取得しようとする社員も増えました。

 

呉竹荘グループ 取締役 山下貴史様

各グループホテルで人事評価の運用に積極的に取り組んでいます。

 

株式会社森田経営 後藤様

4月13日、5月1日開催 ZOOM オンラインセミナー
「今、社長がとるべき重要な3つの人事政策とは」 参加者の方のアンケートより

●製造業D社 代表M様

「 現状を正しく社員に切実に伝えきる」、「社員との関係性を作る(一人ひとりに)」、「社員と共に乗り切る体制を築く」
日頃から伝えるメッセージの大切さ、コミュニケーションの必要性を改めて気付くことができました。

●サービス業A社 代表A様

アブラハムマズローの欲求段階説とからめて、従業員の安心欲求を満たしながら、
所属欲求を満たせるような組織づくりとコミュニケーションを丁寧に行っていくことが大切であるという事。

●S様

業績連動型人事評価制度の構築が人材採用、定着の上で特に重要である。

●卸売業N社 取締役N様

お話の中で、コミュニケーションの大切さについて、とても重要なことだと感じました。賃金制度を変える際に、業績連動型の考え方が参考になりました。

 

2020年2月26日開催
「社員が成長する組織づくりセミナー」参加者アンケートより抜粋

製造業M社 M様

販売業 T社 代表N様

 

2019年3月~6月開催 出版記念セミナー
「今いる社員で成果を上げる 中小企業の社員成長支援制度」参加者アンケートより抜粋

製造業T社 取締役T様

製造業 D社 E様

今すぐお申込みください!

お申込み方法

下記申込み欄に、必要事項を記入して送信してください。お申込みいただくとご記入いただいたEメールアドレスあてに、お振込み方法などを送信させていただきます。
※領収書をご希望の方は、コメント欄にその旨ご記入ください。

10分程度でメール受付の自動返信メールが届きますが、届かない場合は迷惑メールフォルダをご確認の上、再度お問合せいただきますようお願いいたします。

セミナー規約について

申し込み期限

3営業日前までにお申込ください。

キャンセルについて

お客様のご都合によりキャンセルをされる場合は、開催の3営業日前までにご連絡ください。その際は、お預かりした参加費よりご返金にかかる手数料を差し引いて、ご返金させていただきます。

参加席の譲渡(代理出席を含む)について

お席の譲渡は可能ですが、その場合は必ず事務局までご連絡ください。

下記お申込みフォームにご記入下さい。

会社名(必須)

お役職(必須)

お名前(必須)

住所(必須※書籍を送らさせていただくために必要です。)

メールアドレス(必須)

電話番号(必須)

参加日
10月2日(金)10月8日(木)10月15日(木)

メッセージ本文

講演会レジュメを無料でプレゼント

これまで1028名が参加し、「分かりやすい!」「我が社にも導入できそう!」という評価をもらった講演会のレジュメを今なら無料でプレゼントします。